特定商取引に基づく表記
このサイトの商品は、アフィリエイトプログラムによってご提供しております。
| アフィリエイトプログラムとは | アフィリエイトプログラムとは、商品やサービスを販売しているｅｃサイト等（広告主）と、個人や企業が運営しているｗｅｂサイトが、バナー広告等の掲載を通して業務提携することを意味します。 |
| 特定商取引に関する法律に基づく表記 | 各商品をご提供の各ショップ、会社、お店のホームページにてご確認を下さいますようお願い申し上げます。 |
| このサイトでの商品購入に関して | 各ショップ等とお客様との取引となりますので、このサイトでは各ショップ等の活動内容、取扱商品、サービス、記載内容に起因する損害、損失、障害については一切責任を負いかねます。ご了承下さいますようお願い申し上げます。 |
| 商品の価格、在庫、発送等 | 必ず各ショップ等の情報をご確認下さい。 本サイト内での商品名、価格表示等の誤りにつきましては、恐れ入りますが「こちら」からメールでご連絡いただければ、すぐに調査し、修正等を行います。 |
| 通販におけるトラブル発生時 | 各種業界団体・関係省庁にて、消費生活に関する苦情・相談を受け付けています。 日本通信販売協会 通販１１０番 03-5651-1122（通販110番相談窓口） 日本消費者協会 03-3553-8606 経済産業省 ・経済産業省消費者相談室（郵便・電子メール相談可） 03-3501-4657（相談専用） ・北海道経済産業局消費者相談室 011-709-1785（相談専用） ・東北経済産業局消費者相談室 022-261-3011（相談専用） ・関東経済産業局消費者相談室 048-601-1239（相談専用） ・中部経済産業局消費者相談室 052-951-2836（相談専用） ・近畿経済産業局消費者相談室 06-6966-6028（相談専用） ・中国経済産業局消費者相談室 082-224-5673（相談専用） ・四国経済産業局消費者相談室 087-861-3237（相談専用） ・九州経済産業局消費者相談室 092-482-5457・5458（相談専用） ・沖縄総合事務局経済産業部消費者相談室 098-862-4373（相談専用） 内閣府 ・国民生活センター 最寄の消費生活センターへ 総務省 ・公正取引委員会 地方自治体 ・最寄の役所にある、 法律相談窓口・消費者相談窓口 弁護士団体 ・日本弁護士連合会 ・全国の弁護士会 弁護士会連合会 法律関係サイト ・internet lawyer 法律相談室 ・第二東京弁護士会ひまわりページ その他 ・ｗｅｂ１１０ |
| 特定商取引に関する法律に基づく表記とは | インターネットで通信販売を行う事業者（アフリィエイトプログラムのサイトには適用外となります）には、特定商取引に関する法律に基づく種々の表示を行うことが義務づけられています。 表示すべきなのは、販売価格、送料・代金の支払時期、および方法、商品・サービス等の引き渡し時期、および返品の可否と条件、販売事業者名、同住所、同電話番号、同代表責任者氏名です。 |
| 責任の有無 | 商品の性質上、当商品をご利用されていかなるトラブル・損害が発生しても、当方では一切の責任を負えません。ご了承お願いいたします。 |
